「ダブル・ノータッチ・オプション」
有効期限までにレンジの上限・下限のどちらにも達しなかった場合にペイアウトの 支払を受けることが出来るオプション。
同義語： レンジ・バイナリー、なぎ型取引
「通貨先物」 “Currency Futures”
有る特定の通貨基準の数量を、将来の一時点に、ある取引所の中（先物市場）で契約された一定の価格で売買する事を約束する契約の事。
「デリバティブ（派生商品）」 “Derivatives”
為替、金利、株式等を原資産とし、そのレートや価格、およびインデックスなどを参照して価格が決定される商品もしくはその取引の総称。通貨オプションは外国為替レートを参照する典型的なデリバティブのひとつである。
原資産から派生 (derive) したものという意味から発生した用語。原資産はほとんど金融商品または資産であるため、金融派生商品とも呼ばれている。かつては貸借対照表に記載されない という性質から、オフ・バランス・シート取引(簿外取引)と呼ばれていた。その後、会計基準がその評価損益等を取り込むように変更され、貸借対照表にも適 正にその価値が反映するようになり、現在では原資産と明確に区別するという意味合いで、派生商品という呼び方が一般化している。
最近、いくつかの金融スキャンダルにおいて、デリバティブが関与していたことが報道され、「デリバティブは危険なもの」と思われがちであるが、これらの不 幸な例は明らかにその使用方法が不適切であったものばかりで、特にごく少数の担当者のみが、場合よっては内規に反して、そのリスクを隠して取引を続けてい たことが損失を大きくした。 多くのデリバティブは適正に使用され、金融機関や企業の金融リスク管理になくてはならないツールとなっている。特に企業がかかえる様々なリスクのうち、自 身で管理することが困難なリスクを、自身でとれるリスクに置き換えるという重要な役割を果たしている。またオプション型の商品は権利を保有することで、そ の原資産のレートや価格が一定方向に変化する場合の損失を限定しながら、反対方向の利益機会を得られるという保険のような性格を持ち、市場の変化を始終監 視できない企業に役立っている。デリバティブはハイ・リスク・ハイ・リターンであるといわれることがあるが、適正に利用すれば、ライト・リスク・ライト・ リターン(適度なリスクをとって適度の収益機会を得る)を実現する。
「デルタ」 “Delta”
オプションのリスク指標のひとつ。原資産レートの変化に対するオプション価格の変化率である。
通常 -100% から +100%の間のパーセンテージであらわされる。デルタが60%というのは、原資産のレートがごく小さい範囲で変化するなら、オプション価格がその金額の およそ60%変化することを意味している。たとえば、デルタ値+40%のオプションは市場レートが1円上昇する(円安に向かう)と、そのオプション価格が 約0.4円増加する。 コールオプションのデルタ値は常に正の値をとります。すなわち市場レートの円安方向の変化がオプション価格の増大をもたらす。プットオプションのデルタ値 は常に負の値で、市場が円高方向に向かうとオプション価値が増大する。どちらもアウト・オブ・ザ・マネーの状態ではゼロに近づく。
「デルタヘッジ」 “Delta Hedge”
原資産の価値変化と、オプションの価値変化を、デルタ値の合計がなるべく小さくなるようにして、総合で価値の変動を軽減しようとすること。
オプションが、ポジションが対象となるオプションのデルタで釣り合いがとれたなら、デルタ・ヘッジされてると言う。例えば、コール・オプションのロングが 額面$1,000,000でデルタが0.25だと、原資産を$250,000のショート・ポジションをとることでデルタ・ヘッジする事が出来る。すなわ ち、対象商品の価値の小さい変化のために、オプション・ポジションに起こる変化を等しく相殺することである。オプションのデルタは、原資産の価格、ボラ ティリティ、満期までの期間と金利の変化によって変化する。この結果、デルタ・ヘッジを頻繁に再評価することが要求される。これはデルタ・ニュートラル・ ヘッジとして知られている。
金融機関がオプションを使用する場合には、まず先に、企業等と取引をしたオプションのポジションがあり、その市場リスクを管理するためにデルタヘッジを直 物や先物為替にて行う。ガンマの値に示される通りデルタヘッジでは静的にニュートラルなポジションは作れないので、動的にデルタの変化分、ヘッジの為替を 追加したり、ヘッジ為替をはずしたり(逆の為替取引でポジションを相殺する)する。
一方、長期間でのヘッジ目的で、原資産の満期近くまで存続するオプションを購入する場合は、デルタの影響を考慮する必要は無い。原資産と同じ金額の想定元 本を持ち、原資産の償還時に日本円にしたい為替レートの近辺の行使レートを持つプットオプションを選んで購入することで、十分なヘッジ効果が得られる。こ の方法は、すでに十分に為替含み差益が出ている原資産を持つ場合に有効である。現在の為替レートから、10円程度円安側の行使レートを持つプットオプショ ンを利用すると、オプション代金中、本源的価値がゼロで、時間的価値のみになるため、安くヘッジをかけることができる。つまり為替差益を確定するわけであ る。ただし、オプション期間が原資産の満期より少しでも短ければ、オプション期間が終了したあとの為替レートの急変には無ヘッジ状態になるので、必要であ れば適宜追加のオプションを購入する。 外貨預金や単純な外債のデルタ値は100％だが、条件付二重通貨債などは、為替レートの水準によっては急に価値変化が起こるため、デルタヘッジを考慮する ことが適当でなく、最終的な償還額や通貨を見極めて適切なヘッジとなるユニットオプションを購入することになる。
「特別精算指数（S.Q.）」 “Special Quotation”
日経２２５オプションの取引最終日の翌営業日(限月の第２金曜日)の寄付値を用いて算出する決済の為の精算価格。